韓国と組んではいけない理由【あの国のあの法則】

　9月も今日で終わり、これからはどんどん昼が短くなってくる。暑さからはそろそろ完全に解放され、季節的には過ごしやすい時期が訪れた感じだ。

　前回に引き続き韓国の話をしましょうか。垂れ幕事件以外にも、ここのところいろいろとあって、ふれておきたい話題に事欠かないので。

　韓国経済が今深刻な状況にあるということを、どれぐらいの方がご存じであろうか？　日本の既存メディアの報道は、韓国経済は好調だという論調がほとんどで、その真実は実は報道されていない。

韓国が唱え始めた「日韓経済は一つ」
（2011/09/27　日経新聞)
「日韓は１つの経済圏へ」。最近、東京にある韓国大使館がこんな資料を作成し、企業やメディアなどに説明を試みている。インフラを共同で各国に売り込んだり、両国間で投資をもっと拡大したりすることがお互いの利益になると主張。最終的には日韓自由貿易協定（ＦＴＡ）を締結し、米国とカナダ、あるいは欧州連合（ＥＵ）のような１つの経済圏を実現すべきだ、と唱えている。
（後略）

　日経新聞など、自分たちさえよければ喜んで売国するメンタリティを持つ経団連の御用プロパガンダ紙のようなものなのだから、頭から信用して読んではいけない新聞の代表だ。

　韓国は国際的な日本企業のシェアを奪うため、自国の通貨ウォンを意図的に安く誘導し続けて来た。その狙いは当たり、円高の日本企業を尻目に車や電化製品など輸出部門で韓国製品が日本製品のシェアを奪って来た。震災の後遺症で苦しむ多くの日本企業にとっては二重の苦しみを与えるウォン安、円高だ。

　だが韓国は為替相場のコントロールが出来もしないくせに、そういった行為をまい進してしまう。「日本企業をやっつけてイルボンを困らせるニダ。地震をきっかけに韓国が日本を追い抜くニダ」と、日本憎しで周りが見えない状態のままウォン安に突き進み、ついにはウォンは4年前の半値にまで暴落してしまう。

　韓国は実は機械製品の部品の大半を日本から購入している。高性能の部品を自国で生産する能力が無いのだ。韓国にあるのは、しかたなく日本から部品を購入し、組み立てるだけの組み立て工場というのが実態。韓国製品が売れれば日本の部品会社も儲かり、しかも利益の大半は持って行かれるという形から、韓国は日本の「鵜飼いの鵜」と呼ばれる所以だ。

　ところが輸出で有利になろうとするあまり、ウォン安に誘導し続けたため、日本製の部品が相対的に高くなる。当たり前の話なのだが、そこまで頭が回らなかったのだろう。結果、機械製品を輸出するにあたり、有利なはずのウォン安でも赤字になるという状況。

　さらに問題はそこに留まらない。ウォンが安くなるということは、輸入するものの全ての値段が上がるということだ。結果、韓国国内のインフレが進み、一般庶民は物価高に苦しんでいる。

２ちゃんねるより

韓国の偉大な物価 (2011.06)
トイレットペーパ(12ロール) - 22000ウォン/1540円
カラオケ - 20000ウォン/1400円
おにぎり - 1300ウォン/91円
ビックマックセット - 6000ウォン/420円
コカコーラ500ml - 1800ウォン/126円
ガソリン1L - 2500ウォン/175円
ヴォルビック1.5L - 3000ウォン/210円

マックバイト料 1h/ 4500ウォン/320円
ほんとにバイト1時間(320円)で、マックセット（420円）食べられないんだね。

　今年6月の段階でこれなので、ウォン安の進んだ現在はよりインフレが進んだ状況だと思われる。トイレットペーパー1540円の高さが目に付く。それ以外は日本とあまり変わらない値段に思えるが、それは錯覚。韓国の賃金としてマクドナルドの時給が例示されているが、その時給は日本の半額以下だ。韓国ではマクドナルドで1時間働いても、そこで販売されているビックマックセットは食べられない。つまり購買力に於いて、韓国人は日本人の半分ほどしか無いということ。同額ならその価値は2倍高価に感じられるということだ。

　国内がその様な事態に至り、冒頭の「日韓経済は一つ」発言に繋がるのだ。自国の経済がヤバいと気付いた韓国は、またも日本に援助を求めているのだ。

　「またも」というのは前例があるからだ。14年前、韓国は経済破たんし、IMF（国際通貨基金）の援助を受けることになった。その時、一番多額の援助金を出したのが他ならぬ日本だった。全570億ドルの援助の内、日本から直接100億ドル、日本が最大拠出国であるアジア開発銀行から40億ドル、日本が2位の拠出国である世界銀行から100億ドルと、韓国に対する最大の援助国が日本だった（ちなみにこの時日本が韓国に貸したお金は、未だに全額返還されてはいない）。

　さらに2008年に起こったリーマンショックで韓国はまたも経済危機を迎えるが、日本は韓国が求める日韓通貨スワップの拡大・延長を受け入れた。この様に韓国はここ数年の間だけでも、日本に何度も助けられている。スワップの詳細はここを参照して欲しいが、分かり易くこの日韓スワップのことを説明するとすると、スワップするということは、日本が韓国の後ろ盾にいるということを国際的に証明するのと同義になる（限度はあるが）。つまり破綻寸前の韓国であっても、後ろに日本という国があるから一定額までなら大丈夫だと世界中の投資家に安心を与え、信用されるという箔のようなものだと思えば良い。韓国が危機になった場合の保証人を日本が引き受けるという、完全に韓国を助ける協定だと思って頂ければ分かり易いと思う。

　そんな恩恵を一方的に受ける韓国だが、東日本大震災のわずか5日後の3月16日に、韓国は最新のスワップの延長を申し入れているということも注視しなければならない。震災で大弱りの国に対して借金を申し入れるという恥知らずな国は、おそらく世界で韓国だけだろう。また日本人より韓国人の方が大事と考える民主党政権がそれを受け入れたことは言うまでも無い。

　その救世主に対して韓国は何をしたのか？　感謝の一言も無かった。韓国高官はIMF危機から（一時的に）立ち直った後、こういうことを言った。「IMFはありがたかったが、日本からのは迷惑だった」と。上記のとおり、IMF経由の分も含めて最大の援助国は日本なのに、返す言葉はこれだ。国民も、日本が最大の援助国などということは一切知らされていないだろう。日本の（本来はやらなくともよい）戦後補償である日韓基本条約ですら、締結から30年間も国民から隠し続けた国である。

　日本から受けた様々な恩も忘れ、日本企業からシェアを奪うためにウォン安誘導した揚句、自国が破綻の危機に直面し、「またも」日本に援助を求めて来ているのが「日韓経済は一つ」の真意なのだ。

　思えば100年前にも、国家として破綻した大韓帝国を救ったのは日本だった。その恩を忘れて反日に狂い、竹島を奪い、日本に不利益な言動を繰り返す韓国は、今度こそ自分たちの自助努力に任せるべきではないだろうか。日韓が協力して日本が得することなどほとんどない。かつての日韓併合と同じく、百害あって一利なしとなるのは明白だ。不良債権を抱え込む余裕は、今の日本には無いだろう。

　またこういった韓国経済の現実を報道しないで、韓国経済は好調、サムスンには日本の家電メーカー全てが束になっても勝てないなどと言い続ける日本のマスコミには、間違いなく何らかのバイアスが掛かっていると見て間違いない。この問題は調べれば調べるほど、日韓双方に秘める異常性が浮き彫りになる。

　最後に気になるネット上のコピペを2つ紹介。

　本田宗一郎氏がかつて経験したという、「韓国とは絶対に関わるな」というタイトルのコピペが昔からネットではまことしやかに出回っている。個人的に調べた限り、これはおそらくガセ情報だと思うのだが、この日本から援助を受けるたびに裏切る韓国の態度を見ると、このコピペも全く根拠のないものでもないという気がする。本田氏の名前さえ使わなければ、あながちガセとも言えないと思う。

　……かつて、本田技研の創業者、本田宗一郎氏が技術支援の為に、台湾と韓国へ技術支援に行きました。しばらくして台湾から、
「日本と同じものが作れるようになりました。是非見に来てください！」
　と連絡が入りました。そしてしばらくして韓国からも同様に連絡が入ります。
「日本と同じものが作れるようになりました。もう来なくていいです」
　そして韓国は本田とのライセンス契約を一方的に解消し、エンジンからデザインまで全くのコピー品を“韓国ブランド”として販売を始めました。本田宗一郎氏は大変失望してこう話したそうです。

「韓国とは絶対に関わるな」

　もう一つは、「あの国のあの法則」。こちらは単なる事実の羅列であって、無条件によく出来ている。

《絶対法則》

第一法則

国家間から企業、個人に至るまで、韓国と組むと負ける。

第二法則

第一法則において、韓国が抜け駆けをすると韓国のみが負ける。

第三法則

第一法則において、韓国から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある

第四法則

第一法則において、韓国と縁を切った場合、法則を無効化出来る。

第五法則

第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。

第六法則

第３・第４則において、半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。
《諸法則》

第一法則

日本で発明され、人気を博した物は、数十年（又は数百年）後に、韓国製又は半島製にされる。

第二法則

日本で人気や才能が有る人間は、必ず在日認定されるが、韓国から嫌われていると、必ず回避出来る。

第三法則

日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気下降度が正比例の関係に有る。（日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気度が反比例の関係に有る。）

第四法則

海外や国内で、聞かれてもいないのに自らを日本人と名乗る人間は、本当の日本人で無い可能性が高い。

第五法則

自国に都合の悪い出来事は、全て外国に責任転嫁する。

第六法則

韓国の大統領（為政者）は、任期末期になると騒動が持ち上がり悲惨な末路を歩む。

第七法則

朝鮮に手を出した日本の権力者は二代のうちに破滅する。

第八法則

法則の威力は60年周期で非常に強まる傾向にある。

第九法則

たとえ半島人であっても心が日本人なら法則は発動する。

第十法則

たとえ日本人であっても心が半島人と化したなら法則は発動しない。

第十一法則

あの国に深く関わり且つイメージキャラクタ等、象徴的存在になってしまった場合、その人物は法則発動体となり、その人物に関わると直接・間接関係なく法則が発動する。また発動体はこちらの意志とは関係なく一方的に関わってくる為、ほとんど回避不可能である。
歴史上の実例
《歴代の戦争》　
歴史上、法則の例外は確認されていない。
勝ち　　　　　　負け
唐 vs 日本＋百済（白村江の戦い)
イスラム帝国 vs 唐＋高句麗人の総大将（タラス河畔の戦い）
日本 vs 元＋高麗　（元寇）
明 vs 日本＋朝鮮　（文禄の役）
日本 vs 明＋朝鮮　（慶長の役）
清 vs 明＋朝鮮　（明滅亡）
日本 vs 清＋朝鮮　（日清戦争）
日本　 vs 露＋朝鮮（日露戦争）
ソ連　 vs 日本＋朝鮮（シベリア出兵）
アメリカ vs 日本＋朝鮮（大東亜戦争）
ベトナム vs アメリカ＋韓国　（ベトナム戦争）
番外編（引き分け）
アメリカ＋韓国ｖｓ中国＋北朝鮮（朝鮮戦争）
イラク＋北朝鮮 vs 多国籍軍＋韓国　（イラク戦争中、北朝鮮がイラクの戦果を誇大報告。フセイン一族崩壊＆イラク治安回復せず）